この記事はこのような方にオススメ
- 仮想通貨(暗号資産)が何か知りたい
- 仮想通貨(暗号資産)のメリット、デメリットを知りたい
- 仮想通貨(暗号資産)の購入を検討している
仮想通貨(暗号資産)は近年注目されている、資産運用の1つです。
なんとなく興味はあるけど、、リスクとかが心配、、、
といった声をよく聞きます。
投資の神様、ウォーレン・バフェットは
「自分の理解できないものには投資をしない」
と言い続けていますが、
仮想通貨(暗号資産)は理解さえすれば決して難しくはありません。
初心者の方にもわかりやすく解説していきます。
仮想通貨と暗号資産の違いって?
仮想通貨と暗号資産は厳密には異なります。
データ資産のことを暗号資産と呼び、
仮想通貨はその1カテゴリーです。
日本国内では仮想通貨含むデータ資産のことを、
暗号資産と呼ぶように金融庁から2018年12月に発表がありました。
グローバルかつ公式の呼び方を暗号資産、
従来からの呼び方を仮想通貨、と認識いただくと良いです。
どちらを使っても誤りではありません。
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仮想通貨(暗号資産)って何?3つの特徴
仮想通貨(暗号資産)の特徴を3つ紹介していきます。
①デジタル通貨
仮想通貨(暗号資産)はデジタル通貨と呼ばれる、
デジタルデータに変換された通貨です。
現金のように実体がありません。
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②管理主体が存在しない
世の中に流通している通貨の大部分は、
国の政府もしくは中央銀行が価値を保証しています。
仮想通貨(暗号資産)は独自の仕組みで管理されていて、
各個人間で価値を保証しています。
国や中央銀行に依存していない通貨といえます。
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③ブロックチェーン技術を使用
仮想通貨(暗号資産)はブロックチェーンと呼ばれる独自の技術が用いられています。
仮想通貨(暗号資産)の取引情報を暗号化し、各個人の端末に鎖のように紐づけられます。
ブロックチェーンは情報の改ざんへの強度が高く、新通貨の基軸として期待されています。
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仮想通貨(暗号資産)と現金、電子マネーは何がどのように違うの?
仮想通貨(暗号資産)と現金、電子マネーって、
何がどのように違うのかわからなくなりますよね。
それぞれの特徴を解説します。
現金(法定通貨)
日本円や米ドルなど、「現金」「お金」として扱われている通貨は、
中央銀行によって発行、管理がされています。
紙幣や硬貨など実体のある通貨で、法定通貨とも呼ばれます。
法律に保証されていて、
日本で法定通貨となっている「円」は明治時代の初頭に発行が始まりました。
中央銀行の役割は日本銀行(通称:日銀)が担っていて、
お札をよくみてみると、「日本銀行券」と書いてあります。
電子マネー
情報通信技術が用いられた電子決済サービスのことを電子マネーと呼び、
「現金」と異なり実態はなくデジタルデータのみです。
管理主体は企業、現金(法定通貨)と紐づいていて、
同等の強制通用力を持っています。
主に4種類に分類でき、
「Suica」「PASUMO」などの交通系電子マネー
「WAON」「nanaco」「楽天EDY」などの流通系電子マネー
「iD」や「QUICKPay」などのクレジットカード系電子マネー
「PayPay」「LINE Pay」「楽天 Pay」などのQRコード系電子マネー
があります。
仮想通貨(暗号資産)
現金や電子マネーと異なり、
仮想通貨(暗号資産)は特定の国家、法律によって保証されていない、
暗号化されたデジタルデータです。
現金や電子マネーのような管理主体は存在せず、
世界中の利用者の信用に基づいて価値が担保されています。
「ビットコイン」「イーサリアム」「リップル」
などが代表的な仮想通貨(暗号資産)です。
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仮想通貨(暗号資産)のメリットって?
①少額から始められる
②24時間365日、取引が可能
③市場の伸びしろは無限大
仮想通貨(暗号資産)には主に3つのメリットがあります。
①少額から始められる
仮想通貨(暗号資産)は数百円から始めることができます。
リスク資産の投資先として500円、1000円で試しに買ってみる方も多いです。
②24時間365日、取引が可能
株式や投資信託など証券取引所での取引は、ほとんどが平日しか購入できません。
仮想通貨(暗号資産)は24時間365日、いつでも取引ができるため、
休日や平日夜など時間があるときにじっくり考えてから購入できます。
③市場の伸びしろは無限大
日本、世界でみても仮想通貨(暗号資産)はまだあまり普及していません。
日本でもまだ法整備が整っていない部分はあるものの、
数ある市場の中でも期待値がとても高いです。
株式、不動産などと比べるとリスクが高いため、
プラスになったときのリターンは計り知れません。
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仮想通貨(暗号資産)のデメリットって?
①相場の変動が激しい
②ハッキング
③利益が出た時の税金が高い
④法整備、規制
仮想通貨(暗号資産)には主に4つのデメリットがあります。
①相場の変動が激しい
伸びしろが無限大というのは、リスク・リターンと比例します。
株式や不動産などの相場と比較すると、相場の上下が激しいです。
特に投資初心者の方は、
まずは数千円から数万円程度から始めるのが良いでしょう。
②ハッキング
仮想通貨(暗号資産)はPCやスマートフォンに入れた「ウォレット」と呼ばれるアプリで管理します。
インターネットに接続された状態でハッキングされると、
取引情報を盗られてしまう可能性があります。
③利益が出た時の税金が高い
日本の今の税金制度では、
仮想通貨(暗号資産)で得た利益は「雑所得」に分類されます。
20万円以下の利益の場合は確定申告は不要ですが、
住民税含めると最大で55%の税金が課されます。
株式など他の投資と比較すると税負担額が大きいのが現状です。
④法整備、規制
仮想通貨(暗号資産)に関連する日本の法整備や規制は、
欧米各国と比較するとまだあまり進んでいません。
歴史が浅くまだまだ整っているとは言えないのが現状です。
今後、法整備や規制が進んでいく可能性が高いため、
資産の大半を仮想通貨(暗号資産)に投資するには
リスクが高すぎると言えます。
仮想通貨(暗号資産)っていつからできたの?
仮想通貨(暗号資産)は「Satoshi Nakamoto」と名乗る人物が、
2008年10月に提唱したのが始まりです。
仮想通貨(暗号資産)が作られたキッカケ
仮想通貨(暗号資産)は1900年代から架空の通貨として考えらていましたが
「Satoshi Nakamoto」が2008年10月に論文を発表し、
2009年1月にはビットコインのブロックチェーン(ジェネシス・ブロック)が始まりました。
ビットコインの普及開始
2010年5月にピザ2枚とビットコインの交換がされ、
2010年7月にマウントゴックスが取引を開始。
日本ではコインチェック株式会社が2012年に設立され、
2014年8月にビットコインの取引所をスタートさせました。
次々に登場する仮想通貨(暗号資産)
2014年以降はモネロ、イーサリアム、カルダノなど
次々に新たな仮想通貨(暗号資産)が生み出されていきます。
2018年にはベネズエラで国家の仮想通貨(暗号資産)ペトロが発行され、
勢いは加速していきました。
仮想通貨(暗号資産)初のビットコインETF
2024年1月にはアメリカの証券取引委員会SECが、
ビットコインに連動するETF(上場投資信託)11本を承認しました。
今後、機関投資家や株式・投資信託メインの投資家が参入してくることが、
予想されます。
仮想通貨(暗号資産)のターニングポイントになることでしょう。
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仮想通貨(暗号資産)の投資は有り?無し?
数ある投資の中で、
魅力的な投資であることは間違いないです。
ビットコインの推移
ビットコイングラフ 円ベース
日付 | 1BTC(日本円) | 比率 |
2015年11月20日 | 40145.79円 | 24629% |
2024年3月8日 | 9923096.25円 |
ビットコイングラフ ドルベース
日付 | 1BTC(米ドル) | 比率 |
2015年11月20日 | 327.00USD | 20440% |
2024年3月8日 | 67165.90USD |
上記のグラフの通り、
取引開始以来、円ベースでは24629%、ドルベースでは20440%
となっています。(2024年3月8日時点)
仮想通貨(暗号資産)に投資するべきか?
ぼくは大いにありだと考えています。
ここまでレートが乱高下する投資≒リターンの期待値も高い
はそうそうないため、
少額から始めてみても良いのではないでしょうか。
投資のリスク・リターン表
ただし、他の金融商品と比較すると、リスクが高いのも確かです。
自らの資産規模に応じて無理ない程度の投資が適切です。
仮想通貨(暗号資産)の主な取引方法
①現物取引
②レバレッジ取引
仮想通貨(暗号資産)には主に2種類の取引方法があります。
①現物取引
仮想通貨(暗号資産)の現物取引は、仮想通貨(暗号資産)を実際に購入・売却する取引です。
円やドルなど法定通貨を対価として購入するため、自らの資金以上の購入はできません。
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②レバレッジ取引
仮想通貨(暗号資産)のレバレッジ取引は、証拠金を担保として取引する方法です。
レバレッジはてこの原理に例えられ、証拠金の数倍の取引を可能にします。
プラスに推移した場合のリターンが大きく期待できる反面、
マイナス時には損失が膨れ上がる可能性のある取引です。
上級者向けの取引方法なため、初心者の方にはオススメしません。
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